株式市場は、戦争や軍事衝突、テロなどの「地政学リスク」が
高まるたびに大きく下落することがあります。
最近では2026年2月28日に勃発したイラン紛争により、
相場が急落して不安になった人も多いのではないでしょうか。
実際にニュースやYouTubeで不安を煽る情報が増えています。
しかし、過去を振り返ると、地政学リスクによる下落は一時的に終わり、
その後回復してきたケースも少なくありません。
実際に私の資産も、3月の下落局面では減少しましたが、4月の反発で大きく回復しました。
この記事では、過去の地政学リスク5例と回復までの期間を振り返りながら、
長期投資家が取るべき行動について解説します。
目次
地政学リスクとは?
地政学リスクとは、国際政治・軍事・外交上の緊張によって、
経済や金融市場が不安定になるリスクのことです。
たとえば、
- 戦争・軍事衝突
- テロ事件
- 経済制裁
- 周辺国との緊張
- 原油や資源供給不安
などが該当します。
ニュース直後は株価が急落することもありますが、
その後は冷静さを取り戻して反発することも多いです。
過去の地政学リスク5例と下落率・回復までの期間
※S&P500指数を中心とした概算です。
| 年 | イベント | 下落率(目安) | 回復までの期間 |
| 1990年 | 湾岸戦争 | 約−16% | 約6ヶ月 |
| 2001年 | 9.11同時多発テロ | 約−12% | 約1ヶ月 |
| 2003年 | イラク戦争 | 約−14% | 約1〜2ヶ月 |
| 2022年 | ロシア・ウクライナ戦争 | 約−6% | 約1ヶ月 |
| 2024年 | 中東情勢悪化 | 約−5% | 数日から数週間 |
このように、地政学リスクで一時的に下落しても、市場は時間とともに回復してきました。
私の資産推移を公開【2026年4月時点】

今回の下落局面でも、私は売却せず積立投資を継続しました。
その結果、直近の総資産推移は以下の通りです。
| 年月日 | 総資産 |
| 2026年2月 | 1352万円 |
| 2026年3月 | 1324万円 |
| 2026年4月 | 1445万円 |
3月は前月比で**-28万円となりました。
しかし4月は相場反発により、前月比で+121万円**と大きく回復しました。
もし下落時に焦って売却していた場合、この反発局面を逃していた可能性があります。
なぜ売らずに持ち続ける方がいいのか
地政学リスクによる下落は突然起こることが多いです。また回復局面も突然始まります。
そのため、感情的に売却してしまうと、
- 安値で売る
- 上昇時に乗り遅れる
- 再購入のタイミングが掴みづらい
といった失敗につながりやすくなります。
長期投資家にとってニュースで売買を繰り返すより、
保有継続の方が再現性は高く負けない方法と感じています。
地政学リスクが起きても、その年プラスで終わることもある
地政学リスクが起きると、一時的に株価は急落しやすくなります。
しかし、その年全体で見ると回復して上昇しているケースも少なくありません。
- 2003年(イラク戦争):+28.7%
- 2024年(中東情勢悪化):+25.0%
どちらも不安材料があった年ですが、S&P500は年間で大きく上昇しました。
短期的なニュースだけで売却すると、
その後の大きな上昇を逃してしまう可能性があります。
地政学リスク時にやるべきこと
① すぐに売らない
急落直後は不安になりますが、感情的な売却は避けたいところです。
② 積立を止めない
下落時こそ安く買えるタイミングにもなります。ドルコスト平均法を信じて積み立て継続です。
③ 現金余力を持つ
生活防衛資金があると、暴落時でも冷静に対応できます。
またバーゲンセール価格になった株を買い集めることで反発局面で大きな利益を得られます。
今後の投資方針
私は今後も、
- S&P500の投資継続
- 高配当ETFや高配当株への投資
- 長期目線で保有継続
この方針で資産形成を進めていく予定です。
できる限りは買い進めてホールドし続けるようにしようと思います。
短期的なニュースより、10年後・20年後を見据えて行動することが大切だと考えています。
途中で投げ売りしないように定期的に記事にして公開しようと思います。
まとめ:地政学リスクは一時的、長期投資は継続が基本
地政学リスクが起こると、市場は短期的に大きく動きます。
しかし過去を見ると、多くのケースで時間とともに回復してきました。
実際に私の資産も、
- 3月:1,324万円
- 4月:1,445万円
と回復をどころか過去最高額を更新しました。
そのたびに売買タイミングを狙うより、
- 長期目線で保有する
- 積立を継続する
- 慌てて行動しない
この姿勢の方が、資産形成では結果につながりやすいでしょう。
ニュース煽り動画で不安になる時こそ、投資方針をぶらさないことが大切です。
それではまた!

